立教大学

FAITは、アメリカで開発された“FIT（Family in Transition）”プログラムをもとに、日本に合う形に修正を重ねて完成されたものだ。山田先生は大学院時代から、その共同研究の一員として深く関わっている。

「ブランディング事業が『健やかさと多様性』をテーマにしていることから、家族には多様な形があっていいんだと当事者を支えるFAITの効果研究を、このブランディング事業における家族心理学の研究テーマとして行うことにしました。心理学のインタビューやアンケートによる調査に加え、生体指標を用いる理学部のアプローチで心理療法や心理教育プログラムの効果を検証できるのは、ありがたいことだと思っています」

日本版のFAITプログラムは通常、２日間で実施される。その参加前・参加後に参加者の唾液を採取し、ストレス度合いを測定。終了後に行うインタビュー調査などと併せ、参加者にとってプログラムがどんな体験かを検証する。

「これまでの研究では、離婚した人たちが集まって話すグループワークで、離婚直後で先行きがわからず悩む人が、離婚して長い期間を経た人と話すことで先々の不安を解消した例もありました。個人的に感じてきたプログラムの有効性が、生体指標とインタビューで明らかになると面白いですね」

日本では現在、３組に１組が離婚していると言われる。その９割が当事者間だけで別れる協議離婚であり、全体の６割は未成年の子どもがいる家庭。そのため、離婚後に子どもの面会交流や養育費で揉めるケースが少なくない。

「FAITは離婚前後の親子関係に焦点を当てるのですが、離婚は本来夫婦間の問題であり、親子の問題と一緒にしないということを大切にしています。そこで、お子さんや親御さんをいかに支援していくか。離婚は子どもとの関係に悪影響を及ぼすなどと決めつけず、多様な家族の形のひとつだという気づきにつながればと思っています」

カウンセリングでは、「あの出来事が嫌だった」と話していたクライアントが「あれにはこんな意味があったのかもしれない」と、“語り”を変えることがある。山田先生は高校生のとき、「私にも誰かの役に立てるなら」と臨床心理士を目指すようになり、大学で心理学を専攻した。

「心理学の勉強がとにかく楽しかったです。そこで先生から『生まれた家族は選べない。選べないその家族の中で苦しむことがある。そして“自分はこんな家族は作らない”と決めて新しい家族を作ろうとするけれど、気づけば新しい自分の家族でも同じような問題が起きていたりする』と聞き、“家族”への興味が深まりました」

大学院での恩師（故中釜洋子教授）や、アメリカのFITプログラムを日本へ導入し、FAITプログラムを開発した研究者（白梅学園大学、福丸由佳教授）、そしてその共同研究のメンバーとの出会いがあり、すべてが今の研究につながっている。

「デリケートな問題を扱いますから、カウンセリング技術の向上など、日々勉強です。このプログラムのエッセンスを、離婚を扱う弁護士やカウンセラーなど、専門家に伝えていくことも今後の目標のひとつと考えています」